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格安スマホ商戦過熱 シニア狙い2千円切れも

2014.08.15 (Fri)
格安スマートフォンの販売競争が過熱してきた。

家電量販店ではヤマダ電機などが7月に参入し、大手がほぼ出そろった。火付け役となったイオンも7月、月額で2000円を切る「激安版」を投入し、防戦に躍起だ。消費者が身近な店で商品を選べる環境が整い、本格的な普及につながるかが焦点となる。

ヤマダは7月、中国・ファーウェイ製でLTE(次世代高速通信)に対応したスマホと、SIMカードをセットにした商品を売り出した。利用料金は端末込みで月3047円(税込み)で、「スマホを持ちたいが、料金を気にする顧客」(広報部)に照準を合わせた。

家電量販大手では、ビックカメラが4月、エディオンが5月、ヨドバシカメラとノジマが7月に格安スマホに参入している。

各社の格安スマホは、携帯電話会社から回線を借りる仮想移動体通信事業者(MVNO)と組んで、端末とSIMカードをセットで販売し、料金を月2000~3000円前後に抑えている。端末代を除いても月7000~8000円かかる携帯電話大手に比べると大幅に安い。

イオンが4月に販売を始めたスマホは、月額2980円(税抜き)という料金設定がシニア層に受け、限定8000台を約1か月で完売した。7月には、端末のデータ保存容量やカメラの性能などを落とすことで、月1980円(同)まで値下げした。(読売新聞)

シニア層には、特別な機能は不要だし、通信速度もいらないからね。キャリア側も今後追随するかも。

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コメント
キャリア側もどんどん追随して来そうですね。
これからは若年層と同時にシニア層にも着目してマーケティング戦略を練らないと、業績アップはおろか維持もできなそうな感じがしますので。
家電量販店もいろいろと練ってきそうな感じがしますね。
カネヤン | 2014.08.15 11:56 | 編集
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